2026/10/25 / 編集部ガレージ / GRIDLINE 編集部

JAFスピード競技の排気系確認｜触媒・排気口・音量測定を車両区分別に照合

ジムカーナやダートトライアルの排気系を準備するとき、「競技用マフラー」「保安基準対応」「音量対策済み」といった製品側の表示だけで競技規則上の判断を閉じることはできない。JAF国内競技車両規則2026年版の第3編「スピード車両規定」は、AEからPまでの9種類を別々に定義し、排気系を変更できる範囲、触媒の扱い、排気口の位置、音量測定の方法を同じ条文にはしていない。

特に注意したいのは、SAとSAX、SCとD、そしてP・PN・N・AEでは確認経路が異なることだ。SAにはマフラーと排気管の具体的な変更条文がある。SAXはSAの改造規定を参照する。SCとDは排気系を自由としながら触媒装置を要求し、排気口と排気音量に固有条件を置く。一方、P・PN・N・AEでは、各章の一般改造規定が、許可されていない改造を明確に禁止する構成になっている。

本稿は、個別製品の適合、道路運送車両法上の適合、車検または競技会の車両検査合格を断定する記事ではない。2026年規則、車両資料、製品資料、競技会特別規則を、どの順番で照合するかに範囲を限定する。

最初に車両区分と参照章を一対一で確定する

排気部品の品番を調べる前に、参加申告する車両区分を確定する。第3編第1章第1条・第2条は、スピード競技車両をP、PN、N、SA、SAX、B、SC、D、AEに分け、それぞれの定義と参照章を示している。ベース車両の車名が同じでも、申告区分が違えば、変更許可と禁止の根拠は変わる。

確認票の先頭には、車名だけでなく「P＝第2章」「PN＝第3章」「N＝第4章」「SA＝第5章」「SAX＝第6章」「B＝第7章」「SC＝第8章」「D＝第9章」「AE＝第10章」と記録する。そのうえで、排気マニホールド、触媒コンバーター、センサー、パイプ、消音器、排気口、遮熱部材を分解して列挙する。一式を単に「マフラー」と記録すると、条文が区別している部位を見失う。

JAF公式規則ページでは、2026年の第3編スピード車両規定のほか、本文が参照する「排気音量測定に関する指導要綱」と「スピードSA車両の後付マフラーに関する細則」も掲載されている。規則PDFだけで終えず、参照先の細則まで開くことが出発点になる。

9区分の排気系ルートを一覧で切り分ける

車両区分別の確認先を先に表へ落とすと、別区分の自由度を誤って持ち込む危険を減らせる。

「記載がないから自由」と「自由と明記されている」は正反対である。P、PN、N、SA、SAX、AEの一般改造規定は、許可されていない改造を禁止する。SCにも、記載されていない変更を認めない一般改造規定があるが、排気系については別に自由と明記されている。Dは専用の安全規定に排気系の条件を置く。各区分の章を閉じずに読む必要がある。

P・PN・N・AEは「交換可」の根拠を先に探す

P車両第2章第2条、PN車両第3章第2条、N車両第4章第2条、AE車両第10章第2条は、いずれも第1章、各章の安全規定、一般改造規定で課された範囲以外の改造を禁止し、車両の構成要素に当初の機能の保持を求める。確認した各章のエンジン条文には、SA第5章3.3.2のようにマフラー、管径、形状、経路の変更をまとめて許す文言はない。

したがって、SA用に説明された交換許可や、SC・Dの「自由」をP、PN、N、AEへ流用しない。メーカーの適合表に車名があっても、それだけで参加区分の許可条文にはならない。購入前には、交換なのか、同一部品による補修なのか、形状・材質・経路の変更なのかを分け、該当章のどの文言に対応するかを書き出す。根拠条文を特定できなければ「変更可」と処理せず、車両資料と製品資料を添えて事前照会する。

排気音量測定の指導要綱がP、PN、N、AEを対象に含むことも、排気系の変更を包括的に許す意味ではない。「変更できるか」と「測定対象・測定方法」は別の論点である。測定手順が用意されていても、部品変更の根拠は各車両区分の改造規定へ戻って確認する。

SAはマフラー、管、触媒周辺を部位別に確認する

SA車両第5章3.3.2は、マフラーおよび排気管について、原動機の排気ポート以降にある触媒コンバーターを除く管を対象に、材質、管の太さや口径を含む形状、排気管の経路を変更できるとする。複数だった排気管出口を単数にすることも認める。ただし、この一文を「触媒を含む排気系すべてが自由」と読み替えてはいけない。

同条は、変更する場合に後付マフラー細則へ留意するよう求め、変更・交換の有無を問わず三つの条件を置く。第一に、排気管は左向きまたは右向きに開口しないこと。第二に、当初から備わる触媒コンバーター、排気ガス再循環装置、O2センサー、二次空気導入装置と、それらの配管・配線を取り外したり改造したりしないこと。第三に、遮熱板や断熱塗装などの熱害対策装置は当初の遮熱性能を持つことだ。無接点式点火装置を備える車両についての遮熱板の例外も条文にあるため、例外だけを一般化せず、車両の点火装置形式と対象部位を確認する。

さらに3.3.3は排出ガスを別に規定する。マフラー交換許可、触媒等の保持、排出ガス基準は独立した確認欄にするべきで、音量だけを満たして全項目の確認が完了したとは扱わない。排気管周辺の補強や配管安全まで含めたSA車両の準備は、SA車両の配管類安全要件も参照し、論点を混ぜずに記録したい。

SAXはSAの排気条文へ戻って照合する

SAX車両第6章は短いが、独自の排気自由化を示す章ではない。第6章第2条は、許可されていない改造を禁止したうえで、改造範囲や許可される取付けをSA車両規定第3条〜第9条（9.1を除く）に委ねている。この参照関係により、排気系はSA第5章3.3.2・3.3.3へ戻って確認する。

従ってSAXでも、マフラーと排気管の変更範囲だけでなく、後付マフラー細則、左右向き開口の禁止、当初の触媒コンバーター等を取り外し・改造しない条件、遮熱性能、排出ガスを一組で見る。SAXの名称がSAと異なることを理由に、触媒保持条件を外したり、SCの「触媒を装着すれば排気系自由」という構成へ置き換えたりしない。

排気音量測定指導要綱の表題はSAXも対象に含む。SA第5章本文の参照表記にSAXが現れない箇所があっても、現行の指導要綱自身が対象区分を列挙しているため、測定方法はその対象表示を基に確認する。一方、どの大会で実測するかは特別規則書の規定が前提になる。

Bは保安基準適合責任を「自由」に置き換えない

B車両第7章第2条は、部品を変更・交換し、または部品を装着・使用するとき、車両使用者の責任で保安基準に適合した状態とし、常に適合するよう維持することを求める。SAのような部位別のマフラー変更条文、SC・Dのような排気系自由の文言は、確認したB章にはない。

ここから確定できるのは、変更時の適合・維持責任を省けないということまでである。「保安基準に適合すれば競技規則上は何でも変更できる」とは書かれていない。また、JAFの排気音量測定指導要綱はBを対象に含むが、それも無条件の改造許可ではない。部品の変更根拠、保安基準適合を示す資料、測定対象としての条件を別々に揃える。

本稿は道路運送車両法や保安基準の個別判定を行わない。認証表示、車検証記載、装着状態の確認が必要な場合は、該当する行政資料と専門事業者の確認を別途行う必要がある。競技会向けの事前照会でも、「B車両だから可」ではなく、部品番号、構造、表示、装着位置、排気口、測定記録を提示する。

SCは排気系自由と触媒・配置・音量を同時に満たす

SC車両第8章3.1.19は、エキゾーストマニホールド、パイプ、マフラーを自由とする一方、触媒装置を装着しなければならないと定める。オーガナイザーが排気音低減等を特別規則書で規定できることも同じ条文にある。「自由」は触媒不要、配置自由、音量無制限という意味ではない。

配置は第8章1.12で別に確認する。排気管は後方または側方へ向け、燃料系統へ十分な防護措置を講じる。排気口はホイールベース中心線より後方で、車体外側から突出させない。ターボ車両のウェストゲートバルブ排気をエンジンルーム内で大気開放せず、この排気管条件に従わせる。マフラーを装着する場合は、生産車のマフラーが付いていた位置への取付けが望ましいとされる。

音量は第8章9.10.10に固有の方法がある。半径10mに障害物がない場所で、排気パイプ出口から45度、3m離れた地点の排気流に沿った高さへマイクロホンを置き、公称最大馬力を出す回転数の75％で測る。測定値は100dB（A）以下。開催場所の都道府県規定があれば従い、オーガナイザーは100dB（A）未満の規制値を設定できる。

Dは後方排気と側方排気で位置条件が分かれる

D車両第9章1.14も、エキゾースト、マニホールド、パイプ、マフラーを自由とし、触媒装置の装着を求める。また、オーガナイザーは排気管について特別規則書で定めることができる。SCと似ているが、排気口位置の書き方は同一ではない。

第9章1.14.1は、排気管を車室外で後方または側方に向け、燃料系統へ十分な防護を講じるよう求める。後方へ向ける場合、排気口は燃料タンクより後方。側方へ向ける場合、ホイールベース中心線より後方で、車体外側から突出させない。ターボ車のウェストゲート排気はエンジンルーム内で大気開放せず、同じ条件に従う。

音量は第9章1.21で、SCと同様に半径10m、45度、3m、公称最大馬力回転数の75％、100dB（A）以下という条件を置く。都道府県の音量規定と、オーガナイザーによる100dB（A）未満の設定も確認対象だ。D1・D2などクラス全体の区分はダートトライアルD1・D2クラスガイドの論点であり、本稿では第9章の排気系事前確認に限定する。

触媒はSA系とSC・Dで根拠文を分ける

触媒確認では、「装着されていれば同じ」とまとめない。SAとSAXは、当初から備わる触媒コンバーターを取り外したり改造したりしないという条件である。O2センサー、排気ガス再循環装置、二次空気導入装置と、それぞれの配管・配線も同じ禁止対象に並ぶ。現物確認では触媒本体だけでなく、センサー、配線、配管、遮熱部材まで撮影・記録する。

SCとDは、排気系を自由としたうえで触媒装置を装着しなければならないという構成である。確認した第3編PDFは、触媒の製品型式、セル数、取付角度、認証番号、交換周期といった個別仕様を当該条文に列挙していない。したがって、本稿から具体的な触媒製品の適合を確定しない。触媒があるという一点だけで、排気口、燃料系統防護、音量、特別規則まで合格扱いにすることもできない。

P、PN、N、B、AEについては、SAの「当初から備わる触媒を改造しない」またはSC・Dの「触媒を装着」を、車両区分を無視して代用しない。各章の改造規定、車両の当初仕様、保安基準に関する資料、特別規則を重ねる。燃料タンクと排気管の位置関係を確認する場合は、安全燃料タンクのラベル・期限確認ガイドと論点を分離し、現行大会の適用年度も別に確認する。

P・PN・N・SA・SAX・B・AEの近接排気騒音測定を準備する

JAFの「排気音量測定に関する指導要綱」は、P、PN、N、SA、SAX、B、AEを対象に列挙する。JAF公認競技会の特別規則書に規定して測定する場合の測定値・方法を示す資料であり、まず測定車両を適当な速度で走らせ、十分に暖機した状態とする。

測定装置は所定性能の騒音計または音量計を用い、使用前に十分暖機し、校正する。周波数補正はA特性。速い動特性を持つ機器はFASTとする。原動機回転計は車載品以外を使う。マイクロホンにはウインドスクリーンを付け、基本位置は排気管開口部中心から0.5m、排気流方向を含む鉛直面に対して外側後方45度の鉛直面上である。高さは開口部中心を基準にし、開口部中心が地上0.2m未満なら地上0.2mとする。規定には設置不能時や上向き排気の代替位置もある。

開口部が複数ある場合は中心間隔0.3mが分岐点になる。0.3mを超えれば各開口部を対象にし、0.3m以下なら最も後方、条件が同じなら外側、さらに同じなら上方の開口部を対象にする。排気漏れ箇所も開口部とみなされるため、測定前に漏れの有無を点検する。測定場所は概ね平坦で、車両外周とマイクロホンから2m程度の範囲に壁やガードレールなどの顕著な反射物がない場所とする。

測定時は車両を停止させ、変速位置を中立、クラッチを接続状態にする。中立位置がない車両は駆動輪を浮かせる。原動機を最高出力時回転数の75％、許容幅±3％で数秒保持し、急速に減速させ、アイドリングが安定するまでの最大値を測る。対象車種に関する50％の例外も要綱にあるため、対象条件を外して四輪車一般へ拡張しない。

測定値は2回、差、暗騒音補正まで記録する

指導要綱の測定値処理は、一度の表示値を採用して終わりではない。測定は2回行い、1dB未満を切り捨てる。2回の差が2dBを超える場合は測定値を無効とする。ただし、両方とも基準値を超える場合は有効とする。採用する騒音値は、必要な補正をした後の2回の平均である。

対象騒音と暗騒音との差が3dB以上10dB未満なら、要綱の表に従い測定値から補正値を差し引く。差が3dB未満なら測定値は無効。確認票には、測定場所、暖機状態、使用機器、校正、A特性、FAST、外部回転計、開口部数と間隔、マイク位置、目標回転数、実回転数、2回の生値、暗騒音、補正、平均値を分けて残す。

この0.5mの近接排気騒音測定を、SC・Dの条文が示す3m測定へ置き換えてはいけない。反対に、SC・Dの100dB（A）という基準値を、指導要綱の対象7区分へ自動的に移すこともできない。車両区分ごとに、どの資料の測定方法と基準値を使うのかを特別規則書で確定する。

SAの後付マフラーは製造時期と表示も確認する

JAFの後付マフラー細則は、2010年4月以降に生産され、自動車検査証の備考欄に「マフラー加速騒音規制適用車」と記載される車両のマフラーに条件を置く。また、2016年10月1日以降に型式指定を受けた車両へ後付消音器を装着する場合は、該当する細目告示に従った騒音基準を満たすよう求める。

細則は、消音器の騒音低減機構を容易に除去できる構造でないことを求め、確認表示として純正品表示、装置型式指定品表示、性能等確認済表示、UN規則適合表示のEマーク、EU指令適合品表示のeマークを列挙する。さらに、加速走行騒音レベル82dB以下で公的試験機関の試験結果がある車両、またはUN規則・EU指令へ適合し、書面や表示で同一性と基準適合が明らかな車両等という確認経路も示す。

ここで、近接排気騒音の自己測定値だけを後付マフラー細則の表示・書面に置き換えない。製造時期、型式指定時期、車検証備考、消音器構造、現物表示、試験結果または適合書面を別項目にする。細則の確認はSA条文が求める触媒等の保持、排気口方向、遮熱性能、排出ガス、競技会独自の音量規制を免除しない。

オーガナイザーと開催地の追加条件を最後に重ねる

排気系の準備はJAFの共通規則だけでは閉じない。SA第5章3.3.2は、オーガナイザーが特別規則で音量を規制し、マフラーと排気管の変更自体を制限できるとする。SC第8章3.1.19は排気音低減等、D第9章1.14は排気管について、オーガナイザーが特別規則で定められるとしている。

SCとDの音量条文は、開催地の都道府県が制定した音量規定に従うこと、オーガナイザーが100dB（A）より低い規制値を設定できることも明記する。従って、JAF共通規則の上限だけを見て「どの会場でも参加可能」とは判断できない。大会特別規則書、公式通知、参加受理後の公示に排気関連条件がないかを大会ごとに確認する。

現時点で個別大会の特別規則、会場固有値、測定実施時刻、再測定手続、違反時の処置は指定されていないため、本稿では未確認とする。「追加条件なし」ではなく、参加する大会の公式文書が確定してから埋める欄である。ほかの変更部位についても、ブレーキ変更の事前照合やホイール適合確認と同じく、共通規則と大会規則を分けて保存したい。

購入・装着・大会前の三段階で照合票を更新する

購入前は、車両区分、参照章、変更部位、変更前後の材質・形状・経路、触媒とセンサー、製品番号、現物表示、根拠条文を記録する。SA・SAXなら後付マフラー細則への該当、SC・Dなら触媒装置と排気口設計を追記する。P・PN・N・AEで明示的な変更許可を特定できない場合は、注文前に未確認として止める。

装着後は、排気漏れ、固定、排気口方向と突出、燃料系統との位置関係、触媒・センサー・配線・配管、遮熱部材を現物で再確認する。SCとDはウェストゲート排気も図面へ入れる。SA・SAXは当初の環境装置と遮熱性能を確認する。排気系と周辺部品の干渉を見落とさないため、車両下面とエンジンルームの写真を部品表へ紐付ける。

大会前は、JAF公式一覧で規則差替えや追加公示がないかを再確認し、特別規則書の排気・音量・車検項目を照合する。対象区分に合う方法で測定記録を取り、当日に提示する車両申告資料と一緒にする。シート等の別装備はスピード競技のシート変更確認ガイドで分離し、一つの「競技対応」という表示で全装備を一括判定しない。

本稿で確定しない境界

本稿が一次資料から確認したのは、2026年JAFスピード車両規定における車両区分別の排気系条文、JAF指導要綱の測定手順、SA後付マフラー細則の確認項目である。個別製品の競技適合、触媒製品の仕様適合、現物の施工品質、排出ガス実測値、道路運送車両法上の適合、自動車検査、競技会の車両検査合格は確認していない。

また、参加大会と車両が指定されていないため、オーガナイザー独自規制、都道府県の音量規定、会場固有の測定方法・上限、公式通知による追加条件も未確認である。これらは存在しないという意味ではない。大会名、開催地、特別規則書、公式通知、車両区分、製品資料が揃った時点で初めて閉じられる確認項目だ。

排気系は「音が基準内だった」という一項目だけでは完了しない。変更許可、触媒・環境装置、出口位置、燃料系統防護、遮熱、排出ガス、測定方法、特別規則を車両区分別に一つずつ結び付ける。根拠が見つからない項目は未確認のまま残し、別区分の条文で埋めないことが、購入後の手戻りを減らす最短手順になる。

出典

• JAF 国内モータースポーツ諸規則など
• 2026年JAF国内競技車両規則 第3編 スピード車両規定（PDF）
• ラリー車両およびスピード車両の排気音量測定に関する指導要綱（PDF）
• ラリー車両およびスピードSA車両の後付マフラーに関する細則（PDF）