2026/11/2 / ジムカーナ / GRIDLINE 編集部

ジムカーナSA車両のエンジン改造範囲｜JAF2026年規則の補機・吸排気・冷却を確認

ジムカーナのSA車両でエンジン周辺を変更するとき、「SAは改造車両だから、エンジン本体も自由に手を入れられる」と考えるのは正確ではない。2026年JAF国内競技車両規則第3編第5章の第2条は、規則で許可されていない改造を明確に禁止する。そのうえで第3条が、フライホイール、マウント、オイルポンプ、補機バッテリー、オルタネーター、点火系統、吸・排気系統、冷却系統、電子制御装置を項目ごとに定めている。

特に混同しやすいのが、別車種エンジンの搭載、エンジン位置の変更、気筒容積の変更、シリンダーヘッドやカムシャフト、ピストンなど内部部品の自由化である。これらを具体的に列挙するのは第5章SAではなく、第8章SC車両規定の第3条3.1系だ。見出し番号が似ていても、SCの許可をSAへ移すことはできない。

本稿は、ジムカーナSA車両のエンジン周辺を部品発注や加工の前に確認する順序へ並べ直す。特定のエンジン、車両、部品、加工の適合、性能効果、施工方法、公道上の適法性、BC1・BC2・BC3への出場可否、公式車両検査の合否は断定しない。車両区分全体はJAFスピード競技の車両区分ガイド、B車両はジムカーナB車両の改造範囲で別に確認したい。

最初に「SA車両」である根拠を固定する

第3編第1章第1条の分類は全9種。SAのほかにP、PN、N、SAX、B、SC、D、AEがあり、SAは1.4に置かれる。定義は続く第2条2.4にあり、保安基準への適合、メーカーラインオフ時の諸元、SA第5章への適合、自動車登録番号標、運行の用に供することができる状態、自動車検査証の有効期間を一続きで扱う。

第2条2.4は証明資料の常時携帯も参加者へ求める。発行者は自動車製造者、証明対象は車両の主要諸元。例示される資料はカタログとパンフレットのほか、新型車解説書、整備解説書などである。したがって、エンジン周辺部品の確認表は車名だけで始めず、型式、当初のエンジン・補機仕様、登録状態、車検証の有効期間、主要諸元資料の所在を最初に記録する。

SAXは第6章、Bは第7章、SCは第8章であり、SAと別区分である。SAX第2条はSA第3条から第9条を参照するが、これはSAXの仕組みであって、BやSCとの境界を消すものではない。本稿はSA第5章を主対象とし、SAXへの個別適用やSAX車両の登録状態は判定しない。

第2条の一般禁止から読み始める

SA第5章第2条は、三つの境界を置く。

1. 第1章一般規定、第5章の安全規定、第5章の一般改造規定で課されている以外の改造は禁止
2. 車両の構成要素は当初の機能を保持
3. 規定によって許可されていない改造は明確に禁止

許される改造範囲や取付けは第3条から第9条に置かれる。つまり、「禁止と書いていないから可能」ではなく、「該当部品について何が許され、何が条件として残るか」を条項単位で探す構成である。第3条の見出しが「エンジン」であることも、エンジン一式の包括的な自由化を意味しない。

確認表には、変更する部品を一式名で書かず、一部品一行で分解したい。例えば吸気系なら、ケース、エレメント、パイプ、ホース、取付具、ブローバイガス還元装置を別々にする。排気系なら、マフラー、排気管、触媒コンバーター、排気ガス再循環装置、O2センサー、二次空気導入装置、配管・配線、遮熱部材を分ける。許可対象と維持対象を同じ「交換予定部品」欄にまとめないためだ。

気筒容積と過給係数は改造許可と分ける

第1章第7条はクラス区分を扱う。7.1は、気筒容積別クラスを任意に設定できるとし、SC車両には第1編レース車両規定第3章1.9を適用する。7.2は、過給装置付きエンジンを元の排気量の1.7倍のクラス、ロータリーエンジンを元の排気量の1.0倍のクラスとみなす。

ここで重要なのは、1.7という係数が第1章のクラス区分に書かれていることだ。この文だけから、SA車両で排気量変更、過給器の新設・交換、過給圧変更が許されるとは読めない。変更できる部位は第5章第2条の禁止原則を残したまま、第3条の各許可文へ戻って確認する必要がある。

SA第3条3.1冒頭には、補修を目的として自動車製造者が当該エンジンの補修用に設定した部品を使う場合、第1編第3章1.9の気筒容積別クラスを超えないという条件がある。これは補修部品使用時の上限条件であり、SAに気筒容積変更の一般許可を新設する文ではない。気筒容積、過給係数、補修部品の三つを、一つの「エンジン改造自由度」としてまとめないことが出発点になる。

別エンジン搭載と搭載位置変更をSAへ持ち込まない

2026年規則PDFには、「エンジンの搭載」「エンジンの位置と取付け」という見出しが実在する。ただし掲載先は、第8章スピードSC車両規定の第3条3.1.1と3.1.2である。そこには、同一製造者の別の公認・登録車両に由来する生産エンジンや、エンジンルーム内の位置、マウント位置に関するSC固有の文が置かれている。

一方、SA第5章第3条3.1系は、3.1冒頭の補修部品条件に続き、3.1.1フライホイール、3.1.2エンジン／ギアボックスマウント、3.1.3オイルポンプ、3.1.4補機バッテリー、3.1.5オルタネーターという構成である。SA側に「別エンジン搭載」や「エンジン位置変更」を許す同名条項はない。

したがって、別車種のエンジンが物理的に搭載できる、同じメーカーである、同じ排気量帯に収まるといった事情だけでは、SAの許可根拠にならない。個別車両のエンジン載せ替え適合は本稿で判定せず、SAとして申告するなら第5章の明文と車両の主要諸元資料を対応させる。

内部部品の「自由」はSCの条文である

第8章SC車両規定には、シリンダーヘッドとバルブ、ガスケット、カムシャフトと動弁系、ピストン、ピストンピン、ピストンリング、クランクシャフト、コンロッドなどを扱う3.1.4以降の項目が並ぶ。これもSA第5章ではない。

SA第5章第3条3.1.1〜3.1.5には、これらエンジン内部部品の包括的な変更許可は列挙されていない。第2条が「許可されていないすべての改造は明確に禁止」とするため、SCの「自由」という文言や市販競技部品の存在をSAへ転用しない。

補修は3.1冒頭の条件で確認する。自動車製造者が当該エンジンの補修用として設定した部品か、補修目的か、気筒容積別クラスを超えないかを資料へ結び付ける。ただし、この三点を満たすように見えることだけで、任意の加工、材質変更、寸法変更、圧縮比変更まで許可されたとは断定しない。補修と性能変更を一つの作業名にまとめず、変更内容を具体化して照会できる状態にする。

フライホイールは加工・変更・交換を分けて記録する

SA 3.1.1は、元のフライホイールを修正加工でき、別のものへ変更または交換できるとする。元部品へ手を入れる経路と、他品へ替える経路の双方が明記されている。

ただし、主語はフライホイールである。同時に作業するクラッチ、ボルト、リングギア、スペーサー、ハウジングなどを一式で許可する文ではない。セット商品で販売されていても、構成部品ごとに対応条項を探す。クラッチは第5条5.1に別の許可と禁止条件があるため、フライホイール条項だけで結論を出さない。

本稿は、軽量化量、回転慣性、加速性能、耐久性、バランス取り、締付け、加工方法を推奨しない。作業票には、元部品を加工するのか別部品へ変更・交換するのか、対象部品番号、変更前後の識別資料、該当条項を記録する。

マウントはラバー部材とブラケットを切り分ける

SA 3.1.2は、エンジンマウントとギアボックスマウントを扱う。取付けマウントのラバー部材は、材質と形状の変更を含め、加工・変更できる。一方で、ブラケットの形状、取付け位置、取付け軸は変更しないという条件が続く。

この条文は、マウント周辺すべてを自由にするものではない。ラバー部材、ブラケット、車体側取付部、取付け位置、取付け軸を別欄にし、許可される対象と維持する対象を分離する。SCにあるエンジン位置とマウント位置の自由を、SAの3.1.2へ読み込まないことも重要である。

材質名や硬度、ソリッド化、追加ステー、溶接、穴あけなど個別仕様の適合は、現物・図面・施工内容がなければ確定できない。本稿は施工方法や安全性を評価せず、SA条文の対象範囲を示すところまでとする。

オイルポンプ、補機バッテリー、オルタネーターを別々に見る

SA 3.1.3は、オイルポンプの容量を変更できるとする。条文が明示する対象は容量である。ポンプの駆動方式、設置位置、オイルパン、配管、潤滑方式などを一括して自由とする文ではない。製品仕様では「容量」と周辺構造を分けて確認する。

SA 3.1.4が扱うのは、動力源としない補機バッテリー（12Vバッテリー）である。他のものへ変更でき、車室内を除いて搭載位置を変更できる。トランク部へ移す場合は、9.4.10の隔壁に加え、強固なカバーである補機バッテリーボックスを設け、堅固に固定することが条件になる。ボディアースされていない側の端子は絶縁カバーなどで覆い、位置変更時の取付けはステーなどで確実に行う。アース配線の追加・変更は自由とされる。

「車室内を除く」という位置条件と、トランク移設時の追加条件を落とさない。駆動用バッテリーへ一般化せず、12Vという対象表示も維持する。電池種類、容量、端子配置、固定方法、隔壁の具体的適合は個別資料で確認する。

SA 3.1.5は、ベルト、プーリー、取付具を含め、オルタネーターを変更できるとする。ただし、当初の機能を持つことが条件である。発電容量や軽量化効果だけで選定せず、変更対象一式と機能保持の根拠を記録する。

点火系統とセルモーターは列挙された対象に限定する

SA 3.2は、ハイテンションコードと点火プラグを変更できるとする。3.2.1はセルモーターの変更を認める。ここから、点火コイル、イグナイター、センサー、点火方式、配線一式、制御値を自由に変更できるとは導けない。

発注表では「点火系」と一行にせず、ハイテンションコード、点火プラグ、セルモーター、その他の部品へ分ける。明記された三部品は該当条項へ対応させ、それ以外は許可根拠を別に探す。プラグの熱価、形状、突出量、コード抵抗、セルモーター出力などの推奨は、2026年第3編の当該文からは確定しないため扱わない。

電子制御装置は3.5に独立した条件がある。点火プラグの変更許可をECU変更の根拠にしたり、反対にECUの条件付き変更をセンサー自由化へ広げたりしない。

吸気系は当初の機構とブローバイ装置を残す

SA 3.3.1は、当初の機構を保持することを条件に、エアクリーナーケース、エレメント、配管（パイプ、ホースなど）、取付具を含むエアクリーナーの変更を認める。ただし、ブローバイガス還元装置は取り外さない。

確認の順番は、変更対象を列挙し、当初の機構を何で確認するかを決め、ブローバイガス還元装置が保持されるかを見る、となる。「エアクリーナー変更可」を「吸気系統自由」と置き換えない。過給器の新設・交換、吸気マニホールド、スロットル、噴射装置、センサー、アクチュエーター、過給圧制御などは、この条項の列挙対象ではない。

SC第8章には吸気系統を自由とする別条項があるが、SAへは適用しない。SAではケース、エレメント、配管、取付具という明示対象と、当初機構保持、ブローバイ装置保持という条件を一組で記録する。

排気系は変更対象と保持対象を同時に確認する

SA 3.3.2は、マフラーと、原動機の排気ポート以降にある触媒コンバーターを除く排気管について、材質、管の太さ・口径を含む形状、経路を変更できるとする。複数だった排気管出口を単数にすることもできる。変更時は第5編細則「ラリー車両およびスピードSA車両の後付マフラーに関する細則」に留意する。

ただし、変更・交換の有無にかかわらず条件が残る。

• 排気管は左向きまたは右向きに開口しない
• 当初から備わる触媒コンバーター、排気ガス再循環装置、O2センサー、二次空気導入装置と各装置の配管・配線を取り外したり改造したりしない
• 遮熱板や断熱塗装などの熱害対策装置は当初の遮熱性能を持つ

遮熱板には、無接点式点火装置を備える車両について条文上の例外がある。車両の点火装置形式と対象部位を確認せず、例外だけを一般化しない。オーガナイザーは特別規則で音量を規制でき、マフラーや排気管の変更を制限することもできる。排気音量測定の指導要綱も接続するため、排気系全体の比較はJAFスピード競技の排気系確認ガイドで補い、本稿ではSA第3条の改造境界に集中する。

排出ガスはマフラー変更許可と別の条件である

SA 3.3.3は、排出ガスが当該車両の基準値を超えないことを求める。ガソリンを燃料とする4サイクルエンジンでは、暖機後のアイドリング状態で、COは1％、軽自動車は2％、HCは300ppm、軽自動車は500ppmという最大基準値を示す。

1999年8月31日以前、輸入自動車は2000年3月31日以前に製作された車両については、条文が挙げる除外条件を残したうえで、CO 4.5％、HC 1200ppmとできる場合がある。この旧年式条件を、製作日や平成10年アイドリング規制への適合を確認せず使わない。

排気管やマフラーを変更できること、触媒などを保持すること、排出ガス基準、音量、特別規則による制限は別々の確認項目である。一つを満たしたことを他の合格へ置き換えない。具体的な測定方法、測定機器、車両別基準の適用、公道検査の合否は本稿で断定しない。

冷却系は部位ごとに取付位置と主要構造体を確認する

SA 3.4系は、エンジン周辺の冷却部品を細かく分けている。

インタークーラーでは、補機類、アクチュエーター、ソレノイドバルブ、ブローオフバルブに当初品使用、無加工、配列・機能保持の条件がある。配管を車体から突出させず、経路確保の車体修正でもフレームなど主要構造体へ手を加えない。ウォッシャータンク、クーリングタンクなどはエンジンルーム内で移設できるが、本来目的だけに用い、他機能への使用、相互使用、タンクの変更は認められていない。

配管の仕様と保護は第1条にも関係する。冷却系の変更許可だけで安全要件を完了扱いにせず、SA車両の配管類安全要件を分けて確認する。

電子制御装置は互換性と入出力側を残す

SA 3.5は電子制御装置の変更を認めるが、変更ユニットが当初品と完全に互換性を持つことを求める。規則は、その意味として、どのような場合でも変更ユニットを量産ユニットと交換してエンジンが正常に稼働することを示す。

さらに、入力側のセンサーとアクチュエーターは、機能を含め、メーカーラインオフ状態の仕様と同一であることが条件になる。従って、「ECU変更可」だけを抜き出して、センサー、アクチュエーター、配線、機能、周辺機器まで自由としない。変更ユニット、量産ユニットとの交換可能性、正常稼働、入力センサー、アクチュエーターの仕様を別欄で記録する。

本稿は、書換え方式、制御値、点火時期、燃料噴射、過給圧、出力向上、セッティング方法を推奨しない。ユニット単体の製品説明だけで完全互換性や現車の正常稼働を確定せず、車両資料と現物を対応させる。

既存記事とはエンジン条文に限定して分離する

本稿の検索意図は、SA第5章第2条と第3条3.1〜3.5を用いて、エンジン・補機・吸排気・冷却・電子制御の変更範囲を確認することにある。

• SA車両の配管類安全要件は第1条1.1の配管保護、取付位置、温度・破裂圧力を主題とする
• SA・SAX車両の外装変更は第9条のナンバー、空力部品、ボンネット、バンパー、ミラー等を主題とする
• ジムカーナB車両の改造範囲は第7章B車両規定の安全、保安基準適合維持、カーボン制限を主題とする
• 排気系確認ガイドは9車両区分の触媒、排気口、音量を横断比較する

同じ部品名が現れても、主題と根拠条文は異なる。配管安全、外装、B車両、複数区分の排気比較を本稿へ重ねず、SAエンジン周辺の発注前照合に範囲を限定する。

公式車両検査へ持ち込む資料を変更前からそろえる

全日本選手権統一規則では、第10条が車両検査を扱い、その実施主体を競技会技術委員長とする。車両を提示すると、全規則へ適合した車両として参加申告したものと扱われる。参加者側の条件は三つ。車両を出走できる状態にし、検査場所は指定先、時刻は特別規則書または公式通知のタイムスケジュールに合わせる。

不合格、未受検、技術委員長の修正指示への不履行は、いずれも当該競技へ参加できない場合に当たる。技術委員長が改造等を不適当と判断して修正を求めた車両は、直した後に再度検査を受ける。適合を示す証拠について技術委員から要求があれば、参加者が車両規定所定の資料等を提示して証明する。

検査合格後の作業には別の順序がある。技術委員長から先に許可を得たうえで調整、変更または交換を行い、終了を申告して規則適合性の再確認を受ける。したがって、部品発注時から、主要諸元資料、変更前後の部品番号、仕様書、写真、対応条項、特別規則、作業後に再確認した事項を一部品一行でまとめておく。検査制度の存在は、個別部品の適合や公道法令上の手続き不要を事前に保証するものではない。

発注前チェックを一部品一行で閉じる

次の順序はJAF所定様式ではなく、条文の取り違えを防ぐための編集部整理例である。

1. 参加申告区分がSAである根拠と、第1章2.4の車両資料を記録する。
2. 変更対象をフライホイール、ラバー部材、ブラケット、ポンプ、バッテリー、配線、吸気、排気、冷却、ECUなどへ分解する。
3. SA第2条の禁止原則と当初機能保持を各行に残す。
4. 第3条の許可対象、条件、変更しない対象を同じ行へ対応させる。
5. 気筒容積・過給係数をクラス区分として記録し、改造許可欄へ転記しない。
6. SC第8章の別エンジン搭載、位置変更、内部部品自由、吸気自由をSA根拠から除外する。
7. 配管安全、後付マフラー細則、排気音量指導要綱、特別規則など参照先を別欄にする。
8. 統一規則第10条に対応する証明資料の所在と、検査後作業時の許可・申告・再確認を記録する。

資料で確認できない項目は「適合」と埋めず、未確認のまま対象部品、車両型式、施工内容、参照条項をそろえて正式窓口へ照会する。性能が向上しそうか、同型車で装着例があるか、販売者が競技用と表示するかは、JAF条文との対応を代替しない。

本稿が断定しない範囲

第一に、特定エンジン、車両型式、部品番号、材質、寸法、加工内容のSA適合を認定しない。条文上の対象名が一致しても、現車、当初仕様、取付状態、併用部品、特別規則を確認しなければ個別結論は出せない。

第二に、出力、トルク、レスポンス、耐久性、冷却性能、排気音、重量、費用対効果を比較・推奨しない。規則上の変更範囲と性能評価は別の論点である。

第三に、加工、固定、配線、配管、締付け、遮熱、測定、セッティングの施工方法を示さない。作業安全や完成車の適合を記事だけで保証できないためである。

第四に、競技規則上の許容を公道上の適法性、検査・届出の要否へ置き換えない。SAの定義には登録状態と自動車検査証の有効期間が含まれるが、個別改造の行政手続きは変更内容ごとに確認する必要がある。

第五に、SA車両としての技術確認を、全日本ジムカーナのBC1・BC2・BC3への出場可否へ直結させない。車両区分と大会クラス、参加資格、受理、公式車両検査は別の確認段階である。

参照した公式一次情報

• JAF 国内モータースポーツ諸規則など
• 2026年JAF国内競技車両規則 第3編 スピード車両規定（PDF）
• 2026年全日本ジムカーナ／ダートトライアル選手権統一規則（PDF）

第3編PDFは、物理2〜3ページの第1章第1条・第2条2.4、物理5ページの第7条、物理57〜59ページの第5章第2条・第3条3.1〜3.5を中心に確認した。混同防止のため、物理80〜81ページにある第8章SC車両規定第3条3.1.1〜3.1.19も照合し、別エンジン搭載、位置変更、気筒容積変更、内部部品・吸気系の自由がSA条文ではないことを確認した。統一規則は物理10ページの第10条を確認した。取得日は2026年11月2日。参加時には、改正公示、当該大会の特別規則、公式通知を含む現行文書を優先したい。